【ＵＲＬ短縮】デメリットとおすすめサービス

短縮URLとは、その名の通り、文字列の長いURLを短く変換したURLのこと。

Google検索ワード入りのURLや、Amazon商品リンク、日本語の入ったURLなど長くなりやすいURLを短いものに置き換えることで、スッキリさせることができる。

具体的には、下記のようにサービスのドメイン名に加え、アルファベット数文字程度のURLに短縮される。

【例】

http://bit.ly○○○○○○

http://00m.in/○○○○○

URLを短縮してくれるサービスがいくつかある。代表的なものは、アメリカで生まれた短縮URLサービスのBitly（ビットリー）、日本企業が運営する短縮URLサービス00Min（ゼロミン）、２００２年にケビン・ギルバードソンが公開した歴史ある短縮URLサービスTinyＵＲＬ（タイニーユーアールエル）など。

ＵＲＬ短縮サービスは、Webサイトから利用ができ、多くは無料で利用可能。サービスによっては会員登録などの手続きかさも不要な場合がある。

短縮URLサービスに、短縮したいＵＲＬを打ち込むと、自動的に短縮URLが生成される。

その際に同サービスのサーバー上ではデータベースに元のＵＲＬ(短縮前の正規ＵＲＬ)と短縮URLが紐付けて保存されるため、短縮URLサービスは元のＵＲＬと紐づく新しい短縮URLを発行し、短縮されたURLへのアクセスを元のＵＲＬへとリダイレクトさせるという仕組み。

Webページを表示するまでの速度が遅くなる

前述した通り、短縮URLを利用すると短縮URLサービスのサーバーを経由して、目的のWebページを表示させる。直接アクセスする場合に比べて、リダイレクトによる処理が増えるため、表示速度が遅くなる可能性が高くなる。ほんのわずかな遅延だったとしても、Webページ表示までの速度が遅くなることで、ユーザーが離脱率が高くなる恐れがある。

悪質なサイトへの誘導を警戒される

短縮URLになっていると、リンク先の正規のドメインが分からないため、クリックしたときにどこのサイトに飛ばされるのかがユーザー側には分からない。実際に詐欺サイトなどの悪質サイトに誘導するのにも短縮URLは利用されることがあるため、リテラシーの高いユーザは警戒してクリックしない可能性もある。自社が信頼されていれば問題ないかもしれないが、短縮URLを利用するときにはできるだけユーザを不安にさせない、怪しまれないようにする工夫が必要となる。

１つの改善策としては、自社のドメインに近いカスタムドメインで短縮URLを作成するのがいいだろう。

迷惑メール判定されやすくなる

前述した、悪質なサイトへの誘導を警戒される点に似ているが、メールの本文内に短縮URLを記載すると、通信キャリアやISPからスパムメール・迷惑メールと判定され、受信を拒否されたり迷惑メールフォルダに振り分けられる場合がある。

またフィッシング詐欺などの迷惑メールを配信する悪徳業者は、本当のURLを隠すためにURL短縮サービスを利用するケースが多くなっているため、短縮URLサービス自体は評判が良いサービスであったとしても、短縮URLのドメインが危険なURLであると判断されてしまう可能性が。メールに短縮URLを掲載するのは避けるのが得策だろう。

見栄えを良くするのが目的であればHTMLで画像や文字列にハイパーリンクを貼ったり、あるいは短縮URLサービス標準のドメインではなく独自ドメインで短縮URLを作成するなどの工夫をすると良いだろう。

URL短縮サービスが終了したらリンク切れになる

どこの短縮ＵＲＬサービスを利用しても、URL短縮サービスは第三者が提供するサービス。そのため、もしも短縮URLサービス自体がサービス終了となった場合は、リンク切れURLとなりアクセスができなくなる。短縮URLサービスの終了がアナウンスされた際は、速やかに別の短縮URLサービスへの移行や、URLの書き換えなどが必要となる。ありとあらゆる場面で短縮URLを多用してしまうと、URL書き換えのためにかなりの工数が発生してしまうので、利用する場面の見極めも必要となる。